為替レートとは売る人と買う人の「妥協点」ですから、当然のことですが、需給関係も為替相場には大きな影響を及ぼします。

つまり、「円を買いたい」「円を売りたい」「ドルを買いたい」「ドルを売りたい」といった、様々な需給関係により為替相場は上下するということです。

各国の中央銀行の通貨介入も無視できません。これは、為替相場の急騰・急落が、内外の経済活動を根幹から揺るがすことになりかねないからです。

通貨介入というのは、中央銀行が市場に介入し、ドル/円の買い支えなどを行い、為替レートを安定させようとするものです。

しかしながら、この通貨介入は、まったく効果がないどころか、火に油を注ぐことになってしまったケースもままあります。

上記以外にも、日米の要人、すなわち大統領や財務長官、ＦＲＢ（連邦準備理事会）議長、大蔵大臣、日銀総裁らの発言により上下することもありますが、影響はおおむね短期的・限定的といえます。

つまり、継続して為替相場に影響を与えるものではないということです。

サブプライムローン問題が顕在化して以降、日米欧とも金融・経済危機に対処するために、実質ゼロ金利、量的緩和・信用緩和などの緩和政策をとってきたわけですが、その結果として、仮に金融危機が早期に収まったとしても、その後、インフレに転じるリスクが高まってしまったといえそうです。

こうしたことを考えますと、米国のインフレが始まれば、金価格は上昇相場（上昇トレンド）に乗る可能性が高いといえます。

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