貿易取引は、材料として注目されるときと、そうではないときがあります。

例えば、バブル期のように、投資が活発に行われているときには、資本取引の金額が一気に膨れ上がります。

これにより、相対的に貿易取引の占める割合は小さくなりますので、日本の貿易黒字のことに市場関係者はあまり関心がなくなっていくのです。

しかしながら、金融不安やテロなどの突発的な事件や事故などが生じて、リスク回避の流れが高まっていくと、それまでの投資意欲が減退し、資本取引の金額は縮小し、今度は相対的に貿易取引の占める割合が高くなっていきます。

こういう状況のときに、外国為替市場では、日本の貿易取引などが材料として注目されることになります。

つまり、貿易取引が材料として注目されるのは、資本取引（投資と投機）が閑散なときだけであって、主役はやはり資本取引ということです。

投資の材料は様々ですが、資本取引が大きく拡大すれば、相対的に貿易収支に対する関心が薄れ、反対に投資するための材料がないときは、市場参加者が何か相場を動かすための材料を探すので、たまたま相対的に大きく見える貿易収支が注目されるということなのです。

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