一般的に、日本人は、政治関連のニュースにはあまり反応しませんが、アメリカ人は政治関連のニュースに異常に反応します。

ヨーロッパ人は日本人とアメリカ人の中間くらいといったところです。

例えば、東京時間に、円安材料になるような日本の政治関係のニュースが報道されたとしても、日本人は政治に対しての関心が薄いので、あまり目立った反応は見られなかったりします。

そして、その後、その日のニューヨーク市場に取引の中心が移ってから、大きく円安になったりすることがあります。

反対に、ニューヨーク市場でニュースが出た場合には、全く異なった展開になることがあります。

例えば、円安材料となる政治関係のニュースが出た場合、ニューヨーク市場ではすぐに反応して円安に進みますが、その流れを受けた東京市場では、日本人はほとんど反応しないというようなケースです。

このケースの場合は、日本人の反応を見てがっかりした米国のヘッジファンドが、失意のまま円を買い戻すために、円高に進むということもあります。

つまり、たとえ材料は同じでも、国民性によって、反応が異なるということが言えるのです。

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